木造建築技術の進化から考える、木造住宅の資産価値

これまで中高層建築の主流は鉄筋コンクリート造（RC造）や鉄骨造（S造）でしたが、近年は木造による中高層建築が国内外で注目を集めています。技術革新によって木造建築への評価が見直されつつある今、戸建て住宅における木造の資産価値についても、あらためて考えてみたいと思います。

1. 木造の評価を変えたCLTという技術

木造建築が中高層に不向きとされてきた最大の理由は、耐火性や構造強度への不安でした。この課題を克服したのが、ひき板を繊維方向が交差するように積層・接着した構造材「CLT（直交集成板）」です。CLTは耐震性・耐火性・耐久性に優れ、震度7相当の実験に耐えた実績もあり、日本でも大手ゼネコンやハウスメーカーが本格的な採用を進めています。

2. 国内で進む木造中高層プロジェクト

三井不動産と竹中工務店が日本橋で計画する木造・鉄骨のハイブリッド構造オフィスビルは、地上17階・高さ約70mという規模で、完成すれば国内最大級・最高層クラスの木造建築になる見込みです。住友林業も、地上70階・高さ350mの木造超高層ビル構想「W350計画」に2041年の完成を目指して取り組んでいます。こうした事例は、木材が高層建築の構造材としても信頼される時代になりつつあることを示しています。

3. 木造戸建て住宅の資産価値への影響

中高層建築での木造技術の進化が、そのまま戸建て住宅の価格を押し上げるわけではありません。ただし、木造建築全般への技術的信頼性が高まっていることは、木造の戸建て住宅の資産性を考えるうえでも前向きな材料といえます。実際、国土交通省の不動産価格指数でも、戸建て住宅の価格は近年の上昇局面を経て、地域によっては伸びが鈍化しつつも高水準を維持しています（詳しくは関連コラムをご覧ください）。ご自身が所有する木造住宅の資産価値がどの程度なのか、築年数だけで判断せず、実際の査定で確認することをおすすめします。

まとめ

CLTなどの技術革新により、木造建築は中高層ビルにも採用される時代になりつつあります。木造戸建て住宅の資産価値は築年数だけで単純に決まるものではなく、立地や状態、市場動向によって変わります。所有する木造住宅の価値が気になる方は、まずは無料査定で現状を確認してみてください。